テーブルチェックは、2011年3月11日、株式会社VESPERという社名で創業しました。2013年10月、現在のメインプロダクトである飲食店向け予約・顧客管理システムとユーザー向け飲食店検索・予約ポータルサイトをローンチして以来、国内外の飲食店のみなさまに支えられ、順調に成長を続けています。世界中の飲食店が窮地に陥ったコロナ禍の3年間においても、売上高をコロナ前の2019年度比で1.9倍にまで成長させることができました。

成長を可能にした背景として、国内市場において、飲食業界全体でオウンドメディア活用が進んだ影響が大きく働いたと考えられます。これまでのグルメサイト依存から脱却し、自社の公式ウェブ予約（＝オウンドメディア）を充実させ、独自に顧客や予約データを保持し、活用しようという動きがコロナ禍で加速していきました。

過半数を占めるまでに利用が広がったネット予約の中でも、公式ウェブ予約の活用が近年急速に進んでいることも、私たちのデータからわかりました。グラフは、テーブルチェックをご利用中の全国の飲食店約7,000店舗*のデータを集計したものです。私たちは、飲食店の公式ウェブ予約ページを提供しているため、グラフ中の「テーブルチェック」は「公式ウェブ予約」を意味しています。

公式ウェブ予約（＝テーブルチェック）経由の予約人数は、2023年3月に月間190万人を突破しました。主要なグルメサイト各社からの予約人数は横ばいもしくは微増にとどまっており、その傾向はコロナの影響が最も厳しかった2020年4月を境に顕著になっています。月額掲載料や送客手数料など、ランニングコストが膨らみがちなグルメサイトの活用から、自社の公式ウェブ予約を活用する飲食店が増加しているということがみてとれます。

＊…2023年4月時点の利用店舗数

コロナ禍、テーブルチェックがリリースした新しいサービス「コンタクトレス決済」の利用も、この3年間で飛躍的に伸びました。コンタクトレス決済とは、ネット予約時にユーザーがクレジットカード情報を入力するだけで、当日店頭でのお会計を不要とする、飲食店向けの新たなキャッシュレス決済です。コンタクトレス決済の2022年年間決済総額は、サービス提供当初の2020年から約24倍にまで増加しました。

ローンチ当初は、接待会食やデート・記念日といったハレの日などの利用シーンの多い飲食店を中心に利用が進んでいましたが、最近では行列を解消し、顧客の安全確保、利便性向上を目的とした人気店での導入も増えています。ユーザーの満足度も高く、コンタクトレス決済を利用したユーザーの4割が、次回もコンタクトレス決済による決済を希望する、というデータもあります。

飲食店と顧客がダイレクトに関係性を築いていく流れの中、公式ウェブ予約ページを提供するテーブルチェックの導入店舗数も、全国各地で飛躍的に伸びました。2016年12月時点の地域別の導入店舗数と2023年3月末時点の導入店舗数で比較しました。もっとも増加率が高かったのは、近畿でした。次いで、九州・沖縄、中部、関東と続きました。

今でこそ47都道府県すべての飲食店に導入いただいているテーブルチェックですが、2016年当時の導入店舗数は1,000店舗にも満たない状況でした。飲食店、ユーザーいずれにもネット予約に対してまだ懐疑的な人が多数派で、予約や顧客の台帳は、紙のノートで管理するのが主流でした。徐々にネット予約の利便性やメリットが認識され、訪日客も徐々に増え始めたこともあり、翌年2017年以降急速に広まりはじめました。テーブルチェック全体の導入店舗数は、2016年から2022年の間に14.5倍にまで成長しました。

昨年10月、入国者数上限が撤廃された直後から訪日客による日本の飲食店の予約件数は急激に回復しました。テーブルチェックのデータを見ると、1店舗当たりの予約件数は、コロナ前のピークで2019年4月の7.8件／店だったのに対し、2023年4月には14.7件／店までに達し、2019年同月比で約2倍になっていることが分かりました。

ただ、日本政府観光局（JNTO）が発表している2023年4月時点での訪日外客数は、2019年同月比で33.4％減にとどまっており、全体の訪日客数に比べて、テーブルチェックを通じた訪日客の予約回復の度合いは非常に大きいといえるでしょう。ミシュランガイドやトリップアドバイザーなど国内外のメディアとの連携、多言語対応といったインバウンド向け機能の充実、利用店舗の属性などが影響していると考えられます。