テーブルチェックの沿革
2011年~2023年
テーブルチェック創業
私たちテーブルチェックは、2011年3月11日、株式会社VESPERという社名で創業しました。
2011年といえば、東日本大震災が起きた年、日本全体が自粛ムードになり、元気を失っていた時期でもありました。そんな時期に創業した私たちの社名には、「宵の明星」という意味を持つ英語で、日本の未来を照らす星のような企業になろう、という意味が込められています。(代表・谷口の愛犬の名前でもありました)
創業当初から、今も変わらない私たちの目標「世界を席巻する日本発のテック企業」を掲げてスタートしました。まだ、予約システムやポータルサイトなどの自社のプロダクトはなく、飲食店向けサービスの販売代理をしながら、開発に取り組んでいました。
TableSolutionとTableCheck提供開始
2013年10月、ようやく自社独自のプロダクトをローンチしました。現在も私たちの事業の根幹である飲食店向け予約・顧客管理システム「TableSolution(テーブルソリューション)」とユーザー向けネット予約サービス「TableCheck(テーブルチェック)」です。
まだまだ飲食店は電話予約が主流で、ネット予約を受け入れてくれる飲食店はごく僅かでした。一方、一足早くネット予約に移行していた宿泊業界では、予約管理にかかる人的コストの削減、国内外からの予約管理の自動化、キャンセル対策といったネット予約のメリットが認識されはじめていました。
TableSolutionモバイル版ローンチなど機能強化
予約・顧客管理システム「TableSolution」をローンチした翌年、さらなる飲食店のニーズに応えるべく、様々な機能が実装されていきました。例えば、TableSolutionのモバイル版をリリースしたがこの年です。店舗のタブレット端末が手元になくても、どこからでも予約の確認や作成ができ、より手軽に予約システムにアクセスできるようになりました。また、主要なPOSレジ各社との連携や、満席時にほかの時間帯や系列店舗を提案する「代替提案機能」のリリースをしたのもこの年でした。
「飲食店とユーザー双方にとってメリットのあるプロダクトづくり」、という思想の下、徐々に今のテーブルチェックに向けて歩みはじめたころでした。
1,000店舗達成!電話自動応答「みせばん」リリース
プロダクトのローンチから2年後の2015年、予約システム「TableSolution」の導入店舗数が1,000店舗を突破しました。その中でも私たちにとって大きなニュースだったのは、初のグローバルホテルチェーンブランド「Hilton」への導入でした。今でこそ国内ホテルレストランのシェアNo.1ですが、ローンチからまもない予約システムを受け入れてくれたはじめてのホテルブランドでした。
この年、特許を取得した自動電話応答機能「みせばん」のローンチもありました。営業中や店休日の予約電話も自動受付して、機会損失を防ぐというこの機能は、今でも多くの飲食店に利用されています。
カード決済機能リリース、導入店舗拡大
この年も、飲食店の課題を解決するために機能を拡充させていった一年でした。まず、カード決済機能を実装。これにより予約時の事前決済やデポジット支払が可能になりました。当時から無断キャンセルなどによるキャンセル被害は、飲食店の大きな悩みの種でした。カード決済機能は、この問題を最もシンプルかつ確実に解決できる方法として、現在は「キャンセルプロテクション」機能として多くのお店のキャンセル被害を防いでいます。
また、この年から導入店舗への送客機能を充実させるため、外部メディアとの連携も開始。USEN MEDIAが運営するグルメサイト「ヒトサラ」と連携を皮切りに、国内外のメディアと機能連携をしていきました。今ではミシュランガイドやトリップアドバイザーなど訪日客集客に強いメディアを含んだ「TableCheck Channel」として機能しています。
海外初のオフィス開設、ポータルサイト「TableCheck」開設
日本の飲食店に世界の関心が高まり始めた2017年。テーブルチェックにも大きな一歩がありました。それは、初の海外オフィスを韓国・ソウルに開設したこと。初めて海外のグローバルホテルチェーン「CONRAD SOUL」への導入をきっかけに、現地オフィスを開設し、本格的な海外進出の第一歩を踏み出しました。
サービス面でも2017年はニュースが多い一年でした。空席検索・予約ポータルサイト「TableCheck」の運営を開始し、テーブルチェック導入店舗を検索・即時ネット予約ができるようになりました。さらに、キャンセルプロテクション機能をリリース。事前決済やデポジット制以外に、クレジットカード情報の入力のみでもキャンセル対策が可能になり、リリース後、この機能の利用店舗が一気に200店舗に到達しました。
社名を「TableCheck」へー。シンガポールオフィス開設
前年にユーザー向けポータルサイト「TableCheck」をリリースしたことをきっかけに、この年、より飲食店、ユーザーに覚えてもらいやすいように、社名を「VESPER」から「TableCheck」に変更しました。また、海外2拠点目となるオフィスをシンガポールに開設し、アジアを中心とした海外マーケット開拓を加速させていった年でした。
機能面では、現在の「コンタクトレス決済」の前身となるサービス「TableCheck Pay」をリリースしたほか、キャンセルプロテクション機能が電話予約にも対応しました。さらに、日々集まってくる膨大な導入店舗の予約に関するビッグデータを活用するべくデータサイエンスチームが設立され、飲食店のデータ活用に向けた開発に着手しました。
海外3拠点開設。対応言語は世界最多の18か国語に
東京オリンピックを目前に、日本の外食市場はこれまでにない盛り上がりをみせていた2019年。テーブルチェックでは、対応言語を世界最多の18か国語に拡大しました。予約段階での言語・時差のハードルを取り払い、より最適に飲食店とゲストをつなぐプラットフォームへと進化していきました。
また、海外展開をさらに加速するため、インドネシア、タイ、UAEの3拠点をこの年新たに開設しました。海外の飲食店からの問い合わせも増え続け、この年、海外導入店舗数は約300店舗に到達。テーブルチェックで働くメンバーも18か国から100名以上が集う多様でユニークなチームに。
世界的パンデミック発生。コロナ対応サービスを提供
2020年、全世界を新型コロナウィルスが襲い、長いパンデミックがはじまりました。コロナ禍で私たちは、飲食店がこの特殊な危機に対応できるサービスの開発に舵を切り、次々と新たな機能をリリースしていきました。3月には「Googleで予約」連携が完了、データ分析ツール「Insight」をリリース。4月に「テイクアウト/デリバリー/前売り応援プラン」の予約受付機能を全飲食店に無償提供を開始。5月、Instagram/Facebookと「料理を注文」機能を国内最速で連携し、さらに、みんなのタクシーとの連携で、タクシーデリバリーにも対応。8月には非接触、混雑回避のニーズに応えるため「コンタクトレス決済」の提供を開始しました。
またこの年、飲食店向け予約・顧客管理システム「TableSolution」は、「TableCheck」へとサービス名が統合されました。
グルメサイトからインスタへのシフトが加速。アジア急成長TOP500企業に選出
飲食店のDXへの意識が本格的に高まり始めたのは、コロナ禍でした。この年、Instagramが飲食店向け「席を予約」機能をローンチ。テーブルチェックもいち早く連携しました。2020年以降、GoogleマップとInstagramという2大プラットフォーマーたちが、飲食店予約サービスに参入し環境が整ったことで、脱グルメサイト依存に取り組む飲食店が急増していきました。
またこの年、テーブルチェックは英Financial Times社などの調査による「Top 500 High-Growth Companies Asia-Pacific 2021」に急成長企業として選出されました。12月には、導入店舗数は6,000店舗超に。飲食業界にとって非常に厳しいコロナ禍においても、導入店舗に支えられて、成長を続けることができました。
海外導入店舗数、1,000店舗突破!訪日客急増
このころから世界的にロックダウンや自粛といった行動制限が緩和されていき、徐々に飲食店に賑わいが戻ってきました。日本でも3月下旬のまん延防止措置の解除以降、自粛要請はなく、10月には入国者数の上限が撤廃され、3年ぶりに観光目的の訪日客が戻ってきました。海外旅行ができない時期が長く続いた反動で、日本の飲食店には訪日客の予約が殺到。訪日客による日本の飲食店への予約数は撤廃前と比較して、年内には約45倍にまで達しました。
また、この年発表した第4回目の意識調査レポートで、飲食店検索の利用率が初めて「Google」が、グルメサイトを抜いてトップになったことも大きなニュースでした。テーブルチェックでは、メールマーケティング機能「EDM」の実装など、飲食店が独自の顧客データを活用してマーケティングができる機能のアップデートを進めました。
Tripadvisor®、ミシュランガイドと連携。アフターコロナ、「第二創業期」へ
2023年に入り飲食店の客足は急増していきました。そんな中、私たちはミシュランガイドやTripadvisor®と予約システムとして国内で初めて連携し、国内外の良質な顧客を送客できる仕組み「TableCheck Channels」を強化しています。
テーブルチェックは、コロナ禍を経た今、飲食業界の未来をつくっていける最良のプラットフォームを目指し「第二創業期」に入ります。2023年、予約・顧客管理システムというサービスにとどまらず、飲食店のオペレーション、マーケティング、ビジネスモデルに変革をもたらし、ユーザーと飲食店にとって最高のレストラン体験を提供していきます。